中国・アジアの工場進出情報
2023.3.1 Vol.35 No.4
産業アナライズ＜鉄鋼・金属＞
金属各社、電池材料の供給体制を強化
中国・ベトナム・インドネシアに新工場
日本の金属各社が電池材料の供給体制を強化している。ＥＶを中心とする電動車への移行や再生可能エネルギーの利用促進に伴う電力貯蔵システムの導入等により今後もＬｉＢ(リチウムイオン電池)向けを中心に大幅な需要増が見込まれるためで、2021年にＪＦＥスチール傘下のＪＦＥケミカルが内ンゴル自治区でニードルコークス系ＬｉＢ用負極材工場の稼働を開始したのに続き、2022年には住友金属鉱山が住友大阪セメントからベトナムのＬＦＰ(リン酸鉄リチウム)電池材料メーカーを買収したほか、阪和興業がインドネシアで車載用ＬｉＢ材料工場を立ち上げた。また、2023年には第一稀元素化学工業がベトナムでジルコニウム中間体・化合物工場を立ち上げるほか、太平洋金属がＬｉＢ向け原料の事業化を検討している。
⇒
全文(PDFファイル)
掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権は
㈱重化学工業通信社
に帰属します。
(C)The Heavy & Chemical Industries News Agency, all rights reserved
